給湯器交換に使える補助金とは？給湯省エネ事業をわかりやすく解説

お風呂やお料理、冬場など生活する上でお湯を使用する場面は多いですよね！

生活に必要だからこそ、万が一の故障や新たに購入となった時に補助金が使えたら嬉しいですよね。

そんな給湯器に使える補助金があるのをご存知でしょうか？

今回は給湯器に使える補助金についてや、給湯省エネ事業についてわかりやすく解説します。

ぜひ最後までご覧ください。

給湯器省エネ事業とは

給湯省エネ事業とは、経済産業省が推奨する助成金プログラムの一つです。

主な目的はエネルギー効率の高い給湯器の普及を促進することです。

新しく省エネ性の高い給湯器を購入したりリースする個人や事業所に対しては、費用の一部が助成されます。

事業所や一般家庭がエネルギー効率の良い給湯器を設置することを促しており、地球温暖化対策に貢献するだけでなく、国全体のエネルギー消費を削減することを目指しています。

給湯省エネ事業補助金について

給湯省エネ事業補助金とは、家庭でのエネルギー消費の約3割を占める給湯分野について、消費者に対し、高効率給湯器の導入に係る費用を補助することです。

給湯器の新設や交換の際に、この補助金を活用することで、給湯器の費用負担を軽減することができます。

補助金の対象となるには条件があります。

自治体やエネルギー会社によって異なりますが、一般的には高効率な省エネ給湯器や再生可能エネルギーを使用した給湯器が対象となることが多いです。

また、新築住宅や既存の給湯器を交換する場合、対象となる給湯器の性能や種類に対する条件が設けられている場合もあります。

給湯省エネ事業の給付対象と補助金

給湯省エネ事業の対象となる設備と給付金は以下の3つです。

対象となる高効率給湯器のうち、一定の条件を満たすものが補助対象とされていますので、注意しましょう。

家庭用燃料電池（エネファーム）

家庭用燃料電池（エネファーム）とは、LPガスや都市ガス等から水素を作り、その水素と空気中の酸素が化学反応を起こすことにより発電する仕組みです。エネルギーを燃やさずに直接利用するので高い発電効率を得ることができ、発電の際に発生する排熱を利用し給湯器としての役割を果たすことができます。

電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリット給湯機）

電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリット給湯機）とは、ヒートポンプ給湯機とガス温水機器を組み合わせたものです。

ふたつの熱源を効率的に用いることで、より高効率な給湯が可能になります。

ヒートポンプ給湯機

ヒートポンプ給湯機（エコキュート）とは、夜間電力や太陽光で発電した電力を有効に利用できる設備です。

冷却の圧縮・膨張サイクルによりお湯を作り、貯湯タンクに溜めて必要なときにお湯を使用することができます。

給湯省エネ事業の補助金制度のメリット

給湯省エネ事業は、省エネ性の高い給湯器を購入する際に補助金が支給される制度です。メリットがいくつかありますので順に解説します。

購入だけでなくリースも対象となる

給湯省エネ事業では、省エネ性能の高い給湯器を導入する方法がリース利用であっても、補助金の対象となります。リース会社によって導入費用は異なりますが、省エネ性能の高い給湯器を購入するよりもお得になる可能性はあります。

幅広い補助金の対象者

給湯省エネ事業では、以下の条件を満たした方を補助金の支給対象としてます。

住んでいる場所や年齢、収入などの制限はなく、上記の条件を満たしていれば誰でも補助金が支給されます。地方自治体が行なっている補助金制度は市区町村に住んでいる方のみを対象とする場合があるので、住んでいる場所に関係なく補助金がもらえるのは大きなメリットになります。

給湯省エネ事業に上限はあるの？

給湯省エネ事業では、一戸当たりの補助を受けられる台数に制限が決められています。

給湯省エネ事業の給付上限額は以下の通りです。

給湯設備の組み合わせについての指定はありません。戸建ての場合はエネファームやエコキュート、ハイブリッド給湯機などを組み合わせて補助金を受け取ることもできます。

給湯機ごとに上限は決められておらず、住宅の形態によって上限が決められています。

集合住宅や共同住宅ですと、補助金の対象は1台までと決まっています。事前に確認しておきましょう。

補助金の申請方法

補助金の申請方法は、契約した事業者（予め「給湯省エネ事業者」として登録されたもの）が行います。補助対象者は、自ら申請することはできないので建築事業者等に申請手続きを委託します。

交付申請の流れは以下の通りです。

• 契約を行う（代行業者は事業者登録をしておくと良い）
• 工事着工
• 工事完了
• 交付申請を業者が行う
• 交付が決定する
• 補助金が振り込まれる

直接消費者に補助金が振り込まれますので、給湯省エネ事業を利用する場合は事前に事業者に伝えましょう。

給湯省エネ事業の注意点について

給湯省エネ事業では、必ずしも補助金が受給できるわけではありません。

• 給湯省エネ事業が認定した事業者であること
• 購入した特定の給湯器が補助の対象
• 補助金を貰った給湯器は一定期間使用する
• 補助金制度は期限や予算が決まっている
• 国の補助金制度との重複はできない

給湯器は高額なものですので、補助金を使用できるのはありがたいことです。しかし、一定の条件を満たさなければならないので、申請する際は上記の点に気をつけましょう。

給湯器のご相談などは給湯パンダまで

今回は、給湯器に使える補助金と給湯省エネ事業補助金について解説しました。

意外と知らない給湯器に関するお金のこと。毎日使うものだからこそ、知っておいて損はないと思います。

もしも給湯器に不具合が生じた場合には、個人で無理に対処しようとするよりも給湯器専門業者に相談するという選択肢を覚えておいてください。

弊社給湯パンダでは24時間365日いつでもお客様からの施工依頼などを受付けています。

また、給湯施工作業は経験豊富なプロのスタッフが行うので安心です。

給湯器などに関するご依頼の際はぜひ給湯パンダをご利用ください。